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じゅけラボ予備校は、お子様が2025年度の高校受験の対策として、塾または家庭教師（オンライン含む）を利用したと回答した375名の40~59歳の男女を対象に、中学3年時の塾または家庭教師の年間費用（オンラインサービス含む）に関する意識調査を実施しました。
本調査により、多くの保護者が塾や家庭教師の年間にかかる費用に大きな負担を感じており、実際に支払っている金額と、妥当だと考える金額の間に大きな隔たりがあることが明らかになりました。少子化が進む一方で、子ども一人あたりにかける教育費への関心が高まる中、高校受験を控える家庭のリアルな声をお届けします。
■調査概要
- 調査概要：塾・家庭教師等（オンラインを含む）に中学3年生時期に実際に支払っていた年間費用と適正だと感じる費用について調査
- 調査期間：2025/7/18～2025/9/3
- 調査方法：インターネット調査
- 有効回答：2025年度高校入試の対策として、塾または家庭教師（オンライン含む）を子供が利用したと回答した375名の40~59歳の保護者
70.4％が「高い」と実感！家計に重くのしかかる、高校受験のための塾・家庭教師の１年間にかかる費用。
Q お子様の塾や家庭教師の年間費用に対しての率直な感覚を教えてください。
| 感覚 | 割合 |
|---|---|
| 高いと感じた | 33.6% |
| やや高いと感じた | 36.8% |
| 妥当だと感じた | 25.8% |
| やや安いと感じた | 2.5% |
| 安いと感じた | 0.9% |
| わからない | 0.3% |
今回の調査で、お子様の塾や家庭教師の年間費用に対する率直な感覚を尋ねたところ、「高いと感じた」（33.6%）と「やや高いと感じた」（36.8%）を合わせると、実に70.4%もの保護者が費用を負担に感じていることが明らかになりました。
これは、近年の物価高騰により家計が圧迫される中、子どもの教育費が聖域でありながらも、その負担の大きさに多くの家庭が苦慮している様子を如実に表しています。志望校合格という目標のためにはやむを得ない出費と捉えつつも、内心ではその金額に納得できていない保護者の複雑な心境がうかがえます。
支払い年間費用は「三極化」へ。30万円未満・30～50万円・50万円以上が拮抗。さらに15.2％は総額を「わからない」と回答、教育費の費用把握にも課題か。
Q お子様が中学3年時にかかった塾や家庭教師の年間費用（月謝＋季節講習・特別講習等すべて含む）の合計額
| 年間費用 | 割合 |
|---|---|
| 年間10万円未満 | 6.1% |
| 年間10万円～20万円未満 | 14.7% |
| 年間20万円～30万円未満 | 12.5% |
| 年間30万円～40万円未満 | 11.5% |
| 年間40万円～50万円未満 | 12.8% |
| 年間50万円～70万円未満 | 13.9% |
| 年間70万円～100万円未満 | 10.4% |
| 年間100万円以上 | 2.9% |
| わからない | 15.2% |
実際に支払った年間費用を分析すると、「30万円未満」（33.3%）、「30万円～50万円」（24.3%）、「50万円以上」（27.2%）の3つの層がそれぞれ一定の割合を占め、明確な「相場」が存在しない「三極化」の様相を呈しています。
この構造を象徴するのが、個別の回答結果です。最も割合が高かったのは「年間10万円～20万円未満」（14.70%）でしたが、それに次いで多かったのは高額な「年間50万円～70万円未満」（13.90%）でした。この結果は、コストを意識して学ぶ層と、手厚いサポートを求めて投資を惜しまない層が存在し、各家庭の教育方針によって選択が大きく分かれていることを示しています。
さらに注目すべきは、全体の15.2%、約7人に1人が年間の合計費用を「わからない」と回答している点です。
これは、月謝以外に季節講習費や教材費などが加わり、年間総額を正確に把握しきれていない実態を浮き彫りにしています。あるいは、家計における教育費が「聖域」として扱われるあまり、詳細な費用管理がなされないまま支出されている「ブラックボックス化」という課題を示唆しているのかもしれません。
理想と現実の残酷なギャップ。過半数（55.2%）が「年間30万円未満」を望むも、現実は3割のみ。
Q 中学3年時の塾や家庭教師の年間費用として適正だと思う金額
| 適正だと思う年間費用 | 割合 |
|---|---|
| 年間10万円未満 | 15.5% |
| 年間10万円～20万円未満 | 20.0% |
| 年間20万円～30万円未満 | 19.7% |
| 年間30万円～40万円未満 | 9.9% |
| 年間40万円～50万円未満 | 11.7% |
| 年間50万円～70万円未満 | 7.7% |
| 年間70万円～100万円未満 | 1.3% |
| 年間100万円以上 | 1.1% |
| わからない | 13.1% |
保護者が「適正だ」と感じる理想の費用と、実際に支払った費用を比較すると、そこには大きなギャップが存在することが明らかになりました。まず大きな視点で見ると、理想の費用として過半数となる55.2%の保護者が「年間30万円未満」と回答していますが、現実にその費用で収まった家庭は33.3%に留まり、21.9％もの深刻な乖離が生じています。
このギャップをさらに詳しく見ると、理想として最も多くの回答が集まった「年間10万円～20万円未満」（20.0%）を含む「年間20万円未満」というラインでは、理想では35.5%の保護者が望んでいるのに対し、実際にその費用で収まったのはわずか20.8%でした。 多くの人が願う現実的なラインでさえ、理想通りにはいかない厳しい実態がうかがえます。
この傾向は高額な費用帯でさらに顕著になり、「年間50万円以上」の支出を適正だと考えている保護者はわずか10.1%であるのに対し、実際にはその2.7倍にあたる27.2%もの家庭が支払っていました。
この背景には、夏期講習や直前対策講座といった追加費用が想定を上回ってしまう実態があると推察され、子どもの未来を思う親心から、多くの家庭が理想を超える金額を受け入れざるを得ない状況が透けて見えます。
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