じゅけラボ予備校は、現在、塾または予備校を利用している中学2年生の保護者160名を対象に、塾の費用に関する教育費調査を実施しました。
■調査概要
- 調査概要：中学２年生の塾の費用に関するアンケート
- 調査期間：2023/12/28
- 調査方法：インターネット調査
- 有効回答：子どもが中学２年生で塾または予備校に通っている保護者160人
目次
中学2年生の月額の塾代は2万円以上3万円未満が最多。保護者の期待と経済的負担のバランスを示す調査結果
- 1万円未満：5.0%
- 1万円以上2万円未満：23.1%
- 2万円以上3万円未満：33.1%
- 3万円以上4万円未満：15.6%
- 4万円以上5万円未満：8.8%
- 5万円以上6万円未満：3.8%
- 6万円以上7万円未満：0.0%
- 7万円以上8万円未満：0.0%
- 8万円以上9万円未満：0.0%
- 9万円以上10万円未満：0.0%
- 10万円以上：0.0%
- わからない：10.6%
今回の調査から、中学2年生を塾または予備校に通わせている保護者の33.1%が、教育費として毎月2万円以上3万円未満を最も多く支払っていることが判明しました。
塾の費用を月間1万円以上〜4万円未満で支払っている中学2年生の家庭が約7割
1万円以上2万円未満を支出する家庭も23.1%と大きな割合を占め、教育費用に対する慎重な姿勢を取っていることが見て取れます。一方、3万円以上4万円未満を支出する15.6%の家庭は、より高い教育サービスへの投資を選択しており、子供の学習環境や将来へのさらなる期待を象徴している可能性があります。
月額1万円から4万円の間で塾の費用を支出している中２の家庭が合わせて71.8%を占めている事から、多くの家庭が教育費として許容する価格のボリュームゾーンと言えます。
年間20万円以上の費用を払う家庭が大多数、しかし不明と答えた家庭も13.8%
- 20万円未満：12.5%
- 20万円以上30万円未満：22.5%
- 30万円以上40万円未満：18.8%
- 40万円以上50万円未満：10.0%
- 50万円以上60万円未満：11.9%
- 60万円以上70万円未満：3.8%
- 70万円以上80万円未満：2.5%
- 80万円以上90万円未満：3.1%
- 90万円以上100万円未満：1.3%
- 100万円以上：0.0%
- わからない：13.8%
※年間費用には月額の月謝以外に入会金・教材費・季節講習・特別講習・施設利用料なども含まれます。
塾の年間費用において、20万円以上30万円未満の年間費用を支出している中学2年生の家庭が22.5%で最も多いことが明らかになりました。しかし、30万円以上40万円未満も18.8%と多く、合わせると41.3%となる事から年間20万円〜40万円が中２家庭の年間の塾代のボリュームゾーンと言えるでしょう。
さらには40万円以上の費用を支出している家庭も合わせて32.6%に上り、中には年間90万円以上の金額を投じている家庭がいる事もわかりました。
一方で、「わからない」と回答した13.8%の家庭は、教育費用に対する不透明感や情報の不足を感じている可能性があります。
塾の費用に対する満足度。51.2%が「満足」と回答、不満足は10.7%と少数派
- 非常に満足：8.1%
- 満足：43.1%
- どちらでもない：38.1%
- 不満足：6.9%
- 非常に不満足：3.8%
調査によると、「非常に満足」と「満足」を合わせた満足度は51.2%と、半数以上の保護者が塾や予備校の費用に対して肯定的な評価をしていることが分かります。
一方で、「不満足」と「非常に不満足」を合わせた保護者が10.7%に上ることから、全ての家庭が価格に見合った価値を感じているわけではないことも明らかになりました。
「どちらでもない」と回答した保護者が全体の38.1%と多い結果も判明しました。この大きな割合は、教育サービスの価格に対する成果を判断できない、もしくは現状のサービスに対する微妙な評価を表している可能性があります。これらの保護者は、塾や予備校の教育サービスに一定の期待を持ちつつも、その期待が完全に満たされているわけではないという狭間にいると考えられます。
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月額1～2万円が適正との声が約39.4%と最多。2〜3万円が次いで28.8%で、保護者の68.2%が1~3万円の教育費用を支持
- 1万円未満：13.1%
- 1万円以上2万円未満：39.4%
- 2万円以上3万円未満：28.8%
- 3万円以上4万円未満：13.1%
- 4万円以上5万円未満：3.8%
- 5万円以上6万円未満：1.9%
- 6万円以上7万円未満：0.0%
- 7万円以上8万円未満：0.0%
- 8万円以上9万円未満：0.0%
- 9万円以上10万円未満：0.0%
- 10万円以上：0.0%
調査結果によると、1万円以上2万円未満の月額費用を塾や予備校の適正価格と考える保護者が39.4%と最多であり、2万円以上3万円未満を適正とする層が28.8%を占め、これら二つの価格帯を合わせると、保護者の約68.2%が月額1万円以上3万円未満の範囲を適正とみなしています。
中学2年生の塾・予備校費用の実際の支出と適正価格のギャップ
塾や予備校を利用している中学2年生の保護者が実際に支出している月額費用と、適正だと感じる月額費用には差異があることが浮き彫りになりました。多くの中２の保護者が支出している金額は、2万円以上3万円未満の範囲に集中しており、この価格帯を「適正」と感じる保護者の割合も高いことが確認されました。しかし、適正と感じる費用に関する調査では、1万円以上2万円未満を適正とする保護者が最も多く、39.4%に達しています。これは、実際の支出が保護者の理想とする価格帯よりも高いことを示しており、教育費用に関する保護者の経済的負担を感じさせる結果となりました。
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保護者が考える塾・予備校の年間適正費用は30万円未満が主流
- 20万円未満：30.6%
- 20万円以上30万円未満：29.4%
- 30万円以上40万円未満：20.0%
- 40万円以上50万円未満：8.8%
- 50万円以上60万円未満：6.9%
- 60万円以上70万円未満：1.9%
- 70万円以上80万円未満：1.3%
- 80万円以上90万円未満：0.6%
- 90万円以上100万円未満：0.6%
- 100万円以上：0.0%
※年間費用には月額の月謝以外に入会金・教材費・季節講習・特別講習・施設利用料なども含まれます。
塾や予備校を利用する中学2年生の保護者の間で、30.6%の保護者が年間20万円未満を、29.4%の保護者が20万円以上30万円未満を教育サービスに対する「適正な費用」と考えている事がわかりました。
注目① 「20万円未満」が期待と現実のギャップが最も大きい
実際に20万円未満を支出している保護者の割合が12.5%という結果は、この価格帯に対する需要があるものの、実際にこの範囲で教育サービスを受けている家庭は限られています。一方で、30.6%の保護者がこの価格帯を適正と見なしていることから、多くの保護者が現在の支出額を高く感じており、より低価格での教育サービスを望んでいることが伺えます。このギャップは、教育サービスの価格に対する不満や、経済的な負担の重さを示していると言えるでしょう。
注目②「20万円以上30万円未満」：適正価格と実際の支出価格ともに多い価格帯
実際の支出割合が22.5%、適正と見なす割合は29.4%と、実際の支出割合と適正と見なす割合が比較的近いことから、多くの家庭にとって受け入れられやすい価格帯であると考えられます。しかし、適正と見なす割合が実際の支出割合を上回っていることから、もっと多くの家庭がこの価格帯でのサービスを望んでいる可能性があります。
注目③「30万円以上40万円未満」：期待と実際の支出が非常に近しい価格帯
この価格帯では、実際の支出割合は18.8%で適正と見なす割合が20.0%なので、実際の支出割合と適正と見なす割合が非常に近いことが分かります。これは、多くの保護者がこの価格帯の教育サービスの価値を認識しており、支出額に見合う教育サービスを受けていると感じていることを示しています。しかし、依然として小さなギャップが存在するため、保護者は少しでも価値あるサービスをできるだけ安い価格で求めていることが伺えます。
まとめ
今回の調査は、中学2年生の塾・予備校に関する教育費用の実態を明らかにし、保護者がどのように費用対効果を判断しているかを深く掘り下げました。月額費用においては、2万円以上3万円未満を支出する家庭が最も多く、年間費用では20万円以上30万円未満が多数派であることが示されました。これらのデータでは、多くの保護者が質の高い教育サービスに対して一定の価格帯内で投資する意欲がある一方で、その支出が自身の経済的状況とどのようにバランスを取っているかを推察することができます。
特に注目すべきは、保護者が適正と考える費用と実際の支出の間に存在するギャップです。多くの中学2年生の家庭が適正だと思うよりも高い教育費を塾や予備校に支出している事がわかりました。
さらに、保護者の満足度調査では、半数以上が「満足」と回答しているものの、「どちらでもない」や不満足な声も無視できない比率で存在しており、教育サービス提供者はこれらの声に耳を傾け、改善策を模索する必要があります。
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