【大学生の保護者1,332名調査】大学受験「塾なし」が過半数(53.3%)の新常識。入試多様化で対策は「専門特化」へ、推薦・総合型は「個別指導」が主流に

じゅけラボ予備校はこの度、大学生のお子様を持つ保護者1,332名を対象に、大学受験の教育サービス利用に関するアンケート調査を実施しました。その結果、大学受験生の半数以上にあたる53.3%が塾や予備校、家庭教師を利用していないという、従来のイメージを覆す実態が明らかになりました。

さらに、受験した入試方式によって教育サービスの利用率が大きく異なり、「一般選抜」では約6割が利用する一方で、「指定校推薦」や「総合型選抜」では6割以上が利用しないなど、対策の二極化が進んでいることが浮き彫りになりました。本調査結果から、入試方式の多様化に伴う大学受験対策の現在地を紐解きます。

■調査概要

• 調査概要：大学入試対策の教育サービスの利用についての調査
• 調査期間：2025/8/8～2025/9/20
• 調査方法：インターネット調査
• 有効回答：2025年現在、大学生の子を持つ保護者1332名

【衝撃の事実】大学受験生の53.3%は塾・予備校を利用せず！「大学受験＝塾」はもはや過去の常識か

Q1. お子様は大学受験の対策として、塾や予備校、家庭教師を利用しましたか？（オンラインサービスを含む）

回答項目	割合
個別指導塾・予備校（対面）を利用した	20.20%
集団指導塾・予備校（対面）を利用した	19.10%
家庭教師（対面）を利用した	1.60%
学習管理型の塾・予備校（対面）を利用した	2.30%
個別指導塾・予備校（オンライン）を利用した	3.70%
集団指導塾・予備校（オンライン）を利用した	3.30%
家庭教師（オンライン）を利用した	0.50%
学習管理型の塾・予備校（オンライン）を利用した	0.90%
その他の塾・予備校・家庭教師サービスを利用した	1.30%
塾・予備校・家庭教師は利用していない	53.30%

今回の調査で最も注目すべきは、大学受験の対策として塾や予備校、家庭教師を「利用していない」と回答した保護者が53.3%と、過半数を占めたことです。これは、「大学受験のためには塾に通うのが当たり前」という長年の固定観念を覆す結果と言えます。 

背景には、後述する入試方式の多様化に加え、オンライン教材の充実や情報収集の容易化により、塾や予備校に頼らずとも受験対策を進められる環境が整ってきたことが考えられます。また、家庭の経済状況や教育方針の変化もこの傾向を後押ししている可能性があります。

>塾・予備校を利用しない理由は？調査結果はこちら

学力試験がメインの「一般選抜」では、約6割が塾・予備校を利用！依然として王道の対策

Q. 【入試方式別】教育サービスの利用状況

入試方式	n値	個別指導塾・予備校（対面）	集団指導塾・予備校（対面）	家庭教師（対面）	学習管理型の塾・予備校（対面）	個別指導塾・予備校（オンライン）	集団指導塾・予備校（オンライン）	家庭教師（オンライン）	学習管理型の塾・予備校（オンライン）	その他	利用していない	教育サービス利用率
一般選抜	804	23.6%	25.9%	1.6%	2.9%	5.3%	4.9%	0.5%	1.2%	1.5%	41.4%	58.6%
指定校推薦	298	20.5%	12.8%	1.3%	1.3%	2.3%	0.7%	0.3%	0.3%	0.7%	64.1%	35.9%
公募型推薦	119	28.6%	16.0%	2.5%	3.4%	5.9%	1.7%	0.8%	0.0%	0.8%	49.6%	50.4%
総合型選抜	151	19.2%	9.9%	2.6%	3.3%	4.0%	3.3%	0.7%	0.7%	2.0%	62.3%	37.7%
その他	61	14.8%	11.5%	1.6%	0.0%	1.6%	1.6%	0.0%	0.0%	4.9%	67.2%	32.8%
わからない	64	4.7%	4.7%	1.6%	0.0%	0.0%	0.0%	1.6%	1.6%	0.0%	89.1%	10.9%

一方で、入試方式別に結果を見ると、様相は大きく異なります。学力試験が合否の鍵を握る「一般選抜」で受験した層では、「塾・予備校・家庭教師を利用していない」という回答は41.4%に留まり、約6割の生徒が何らかの教育サービスを利用していることがわかりました。 

特に「集団指導塾・予備校（対面）」（25.9%）や「個別指導塾・予備校（対面）」（23.6%）の利用率が高く、学力向上や受験情報の入手において、従来型の塾・予備校が依然として重要な役割を担っていることがうかがえます。厳しい競争を勝ち抜くためには、プロの指導が不可欠と考える家庭が多いようです。

推薦・総合型選抜は「塾なし」が主流派か。半数〜6割超が利用しない一方、利用者のニーズは「専門対策」に特化

学力試験以外の要素も重視される推薦・総合型選抜では、全体として半数から6割強が塾などを利用していない実態が明らかになりました。

具体的には、「指定校推薦」で64.1%、「総合型選抜」で62.3%、「公募型推薦」で49.6%が「利用していない」と回答。これらは学校での日々の成績や探究活動といった学びが評価に直結するため、塾・予備校を不要と考える家庭が主流派となりつつあることを示唆しています。

しかし、いずれの入試方式においてもサービスを利用する層に目を向けると、共通したニーズが浮かび上がります。その背景には、単なる学力向上とは異なる、より専門的なサポートへの需要が存在すると考えられます。

例えば、「指定校推薦」では評定平均を0.1でも上げるための学校の成績補習、「公募型・総合型選抜」では自分一人では難しい志望理由書や活動報告書の添削、小論文、面接といった専門的な対策のために、プロの指導を仰ぐケースです。さらに、一般選抜との併願を見据え、学力維持のために塾・予備校を継続している層も一定数いると見られます。

この結果は、塾・予備校の役割が、画一的な学力向上だけでなく、個々の入試戦略に合わせた専門的なサポートへと多様化していることを強く示唆しています。

推薦・総合型選抜の対策は「対面での個別指導」が本命。公募型・総合型は「オンライン個別」も活用する戦略的な動き

今回の調査で、推薦・総合型選抜における「個別指導」の利用形態（対面・オンライン）において、入試方式ごとの戦略の違いが見られました。

・対策の主軸は圧倒的に「対面での個別指導」 

「指定校推薦」「公募型推薦」「総合型選抜」の3方式すべてにおいて、「個別指導（対面）」（それぞれ20.5%, 28.6%, 19.2%）の利用率が、「個別指導（オンライン）」（それぞれ2.3%, 5.9%, 4.0%）を大きく上回りました。

評定対策や小論文、面接といった一人ひとりに寄り添う指導は、対面でのサポートが本命であることがわかります。

・「オンライン個別指導」は公募型・総合型で活用傾向

 一方で、「個別指導（オンライン）」の利用率に注目すると、「公募型推薦」（5.9%）と「総合型選抜」（4.0%）が、「指定校推薦」（2.3%）よりも高い数値を示しています。 

これは、小論文やプレゼンテーションなど、より専門的な対策が求められる公募型・総合型において、住んでいる地域に関わらず専門の指導を受けられるオンラインのメリットを戦略的に活用している層がいることを示唆しています。

対照的に、学校の成績（評定）が最重要となる「指定校推薦」では、学校の進度をよく知る地元の対面指導へのニーズが集中し、オンラインの利用は限定的であると考えられます。

推薦入試や総合型選抜入試では個別の対策が求められるケースが多く、画一的な集団指導よりも、一人ひとりの強みや志望理由を深掘りしてくれる個別指導へのニーズが高まっていると考えられます。入試方式の特性に合わせ、教育サービスを戦略的に選択する家庭の姿が浮かび上がってきます。

まとめ 

今回の調査から、大学受験の対策は、もはや全ての受験生が同じ塾・予備校に通う画一的な時代から、入試方式によって最適な手段を選択する「多様化・個別化の時代」へと完全にシフトしたことが明らかになりました。 「塾なし」が過半数という事実は、受験生と保護者が、多様な選択肢の中から自分たちに合った学習方法を主体的に選んでいる証拠と言えます。

今後、教育サービス業界には、一般選抜向けの学力向上支援はもちろんのこと、推薦・総合型選抜で求められる思考力や表現力といった非認知能力を伸ばすための、よりパーソナライズされたプログラムの提供が求められるでしょう。

じゅけラボ予備校について

じゅけラボ予備校では、既存の教育サービスにおける無駄を一切省いて、生徒が志望校合格に必要な勉強のみ行えるカリキュラムを提供したいという思いから、生徒一人一人に合わせたオーダーメイドの受験対策プログラムを提供しています。受験に必要な科目をすべて学べて、高校受験は14,080円～、大学受験は16,280円～の圧倒的な低価格で、経済的な事情により塾や予備校に通えない生徒さんも、志望校合格に向けて効率良く学習することができます。

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