じゅけラボ予備校は、現在、塾または予備校を利用している中学1年生の保護者120名を対象に、塾の費用に関する教育費調査を実施しました。
■調査概要
- 調査概要：中学1年生の塾・予備校の費用に関するアンケート
- 調査期間：2023/12/28
- 調査方法：インターネット調査
- 有効回答：子どもが中学1年生で塾に通っている保護者120人
目次
- 中学1年生の家庭が塾にかける費用は月額「2万円以上3万円未満」が約４割で最多
- 中1の年間の塾代「20万円〜30万円未満」が22.5%で最多。次いで「20万未満」と「30万円〜40万円未満」が同率で17.5%
- 約５割の中学１年生の家庭が塾・予備校の費用に対して肯定的。費用に明確に不満足を感じている家庭は１割にとどまる。
- 塾代の適正価格はいくら？中１保護者の過半数は1万円以上2万円未満を支持
- 年間の塾代は「20万円未満」と「20万円〜30万円未満」が最適とする中１保護者の声が多数派
- まとめ
- 『じゅけラボ予備校の高校受験対策』大手学習塾を超えるカリキュラムを圧倒的な低価格で！
- じゅけラボ予備校について
- 中学生の塾・予備校費用の調査結果
中学1年生の家庭が塾にかける費用は月額「2万円以上3万円未満」が約４割で最多
- 1万円未満：2.5%
- 1万円以上2万円未満：30.8%
- 2万円以上3万円未満：36.7%
- 3万円以上4万円未満：11.7%
- 4万円以上5万円未満：4.2%
- 5万円以上6万円未満：5.8%
- 6万円以上7万円未満：0.8%
- 7万円以上8万円未満：0.8%
- 8万円以上9万円未満：0.0%
- 9万円以上10万円未満：0.0%
- 10万円以上：0.0%
- わからない：6.7%
調査結果によると、中学1年生の家庭が塾に支払っている月額費用は「2万円以上3万円未満」が36.7％と最も多く、次いで「1万円以上2万円未満」が30.8％となっています。
塾の費用を月間1万円以上〜3万円未満で支払っている中学1年生の家庭が約７割
1万円以上〜3万円未満で支出している中学1年生の割合は67.5%と約７割になり、多くの中学1年生の家庭がこの価格帯で塾を利用している事がわかりました。
中1の年間の塾代「20万円〜30万円未満」が22.5%で最多。次いで「20万未満」と「30万円〜40万円未満」が同率で17.5%
- 20万円未満：17.5%
- 20万円以上30万円未満：22.5%
- 30万円以上40万円未満：17.5%
- 40万円以上50万円未満：13.3%
- 50万円以上60万円未満：9.2%
- 60万円以上70万円未満：2.5%
- 70万円以上80万円未満：3.3%
- 80万円以上90万円未満：1.7%
- 90万円以上100万円未満：2.5%
- 100万円以上：0.8%
- わからない：9.2%
※年間費用には月額の月謝以外に入会金・教材費・季節講習・特別講習・施設利用料なども含まれます。
調査結果によると、中学1年生の家庭の塾代の年間費用が「20万円以上30万円未満」の割合が22.5％と最も多く、続いて「20万円未満」と「30万円以上40万円未満」が17.5％で同率で多いことが分かりました。
年間費用に関する「わからない」の割合が月間費用の「わからない」よりも高い事が示していること
中学生の塾や予備校の年間費用について「わからない」と回答した保護者の割合が9.2％に上り、これは月間費用に関する不明瞭さ「6.7%」よりも高い数値です。
この数値は教育費用の全体像に対する保護者の理解の不足を示しています。
多くの保護者が年間の塾費用を正確に把握できていない一因として、月謝以外の費用が挙げられます。入会金、教材費、季節講習、特別講習、施設利用料など、これら追加経費はしばしば見落とされがちですが、年間費用に大きな影響を及ぼします。これらの費用は、初めから明確に提示されていない場合が多く、保護者は予期せぬ出費に直面することになります。これが、年間費用に関する「わからない」という回答の多さにつながっていると考えられます。
約５割の中学１年生の家庭が塾・予備校の費用に対して肯定的。費用に明確に不満足を感じている家庭は１割にとどまる。
- 非常に満足：8.3%
- 満足：38.3%
- どちらでもない：43.3%
- 不満足：7.5%
- 非常に不満足：2.5%
調査結果によると、「満足」と回答した保護者は38.3％に上り、「非常に満足」は8.3％でした。これらの数字から、約46.6％の保護者が塾や予備校のサービスに対して肯定的な評価をしていることがわかります。一方で、「どちらでもない」と答えた保護者が全体の43.3%という高い割合であることが明らかになりました。この結果は、保護者が塾や予備校のサービスに対して明確な評価を下せない状況を浮き彫りにしており、多くの保護者がサービスの質やその効果、費用の正当性について確信を持てずにいることを示しています。
「不満足」と「非常に不満足」を合わせた割合は10％となり、一部の保護者は塾や予備校のサービスに対して費用対効果を疑問視しています。
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塾代の適正価格はいくら？中１保護者の過半数は1万円以上2万円未満を支持
- 1万円未満：10.8%
- 1万円以上2万円未満：54.2%
- 2万円以上3万円未満：20.0%
- 3万円以上4万円未満：9.2%
- 4万円以上5万円未満：2.5%
- 5万円以上6万円未満：2.5%
- 6万円以上7万円未満：0.0%
- 7万円以上8万円未満：0.0%
- 8万円以上9万円未満：0.0%
- 9万円以上10万円未満：0.8%
- 10万円以上：0.0%
調査結果によると、中１保護者の過半数が適正な塾・予備校の月額費用として「1万円以上2万円未満」を支持しています。この割合は54.2%に達し、教育サービスに対する価格の期待値が具体的に示されています。次いで「2万円以上3万円未満」を適正価格だと感じる保護者は20%という結果になりました。
中学1年生の家庭の塾・予備校費用のギャップ – 実際の支出と適正価格の相違
調査結果によると、適正だと思われる価格である「1万円以上2万円未満」は54.2%の保護者が支持していますが、実際にこの価格帯で支出しているのは30.8%に過ぎません。この結果は、多くの保護者が理想とする価格帯と実際の支出との間に大きなギャップを感じていることを示しています。
一方で、「2万円以上3万円未満」の価格帯に関しては、実際の支出が36.7%と最も高い割合を示しているにも関わらず、適正だと思われる価格としての支持は20.0%に留まっています。この結果は、この価格帯での支出が多くの保護者にとって負担であること、または価格に見合ったサービスが提供されていないと感じていることを示しています。
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年間の塾代は「20万円未満」と「20万円〜30万円未満」が最適とする中１保護者の声が多数派
- 20万円未満：35.8%
- 20万円以上30万円未満：34.2%
- 30万円以上40万円未満：12.5%
- 40万円以上50万円未満：5.8%
- 50万円以上60万円未満：9.2%
- 60万円以上70万円未満：0.8%
- 70万円以上80万円未満：0.8%
- 80万円以上90万円未満：0.8%
- 90万円以上100万円未満：0.0%
- 100万円以上：0.0%
※年間費用には月額の月謝以外に入会金・教材費・季節講習・特別講習・施設利用料なども含まれます。
調査結果によると、年間で20万円未満を適正と考える保護者が35.8%、20万円以上30万円未満と答えた保護者が34.2%で、合わせて70%の保護者がこの価格範囲を塾や予備校の適正な年間費用としています。
注目① 「20万円未満」：期待と現実のギャップ
調査結果によると、20万円未満の年間費用を適正と感じる保護者は35.8%にも上りますが、実際にこの価格帯で支出している保護者は17.5%に過ぎません。この顕著な差は、多くの保護者がより低価格で質の高い教育サービスを求めていることを示していますが、現実はその期待を満たせていないことを意味します。
注目②「20万円以上30万円未満」：適正価格と実際の支出価格ともに多い価格帯
対照的に、「20万円以上30万円未満」の価格帯では、適正だと考える保護者が34.2%、実際の支出が22.5%と、適正価格と実際の支出額もボリュームゾーンとしては大きい割合を示しています。この結果は、教育サービスに対する費用対効果のバランスが、保護者にとって受け入れやすい価格帯であることを示しています。
注目③「30万円以上の価格帯」：期待よりも高い実際の支出
一方で、30万円以上の価格帯に目を向けると、特に「30万円以上40万円未満」の支出が17.5%と適正だと思われる12.5%を上回っています。さらに高価格帯では、実際の支出が適正と感じる割合よりも高い傾向が続いており、経済的に負担がかかっていることが想定されます。
しかし、「50万円以上60万円未満」の価格帯では、適正と感じる割合と実際の支出が同じ9.2%であり、教育サービスへの高い投資意欲を示しています。
まとめ
本調査では、中学1年生の家庭が塾等の教育費にかける実際の費用と、保護者が感じる適正価格に関する実態が明らかになりました。月額費用では「2万円以上3万円未満」が約4割で最多となり、年間費用では「20万円以上30万円未満」が22.5%で最も多く、続いて「20万円未満」と「30万円以上40万円未満」が同率で17.5%を占めることが明らかになりました。中学1年生の多くの保護者が月額1万円以上〜3万円未満の範囲で塾の費用を支払っており、この価格帯で支出している家庭が約7割にのぼることがわかりました。しかし、年間費用に関しては、「わからない」と回答した割合が月間費用よりも高い事実が、教育費用の全体像に対する理解の不足を示しています。
また、適正だと感じる価格と実際の支出との間には、特定の価格帯で明確なギャップが存在し、これが保護者の経済的な負担感やサービスに対する価値判断に影響を及ぼしていることが分かります。保護者の約5割が塾・予備校の費用に対して肯定的である一方で、費用に対して明確な不満を持つ家庭は1割いることがわかりました。しかし、教育費用に対する満足度に対して「どちらでもない」と回答した割合が43.3%と、保護者の間でサービスの質や費用に対する明確な評価を下せない状況が存在することも浮き彫りになりました。
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